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2024年07月22日

結婚が決まったら、新居探しがスタートしますよね。

新婚の住まい選びは、賃貸と購入のどちらが良いのか迷うところ。

いずれはマイホームを購入することを視野に入れつつ、新婚当初は賃貸という選択肢もあります。

そこで今回は、新婚夫婦の新居で賃貸と購入のそれぞれのメリットやデメリットをまとめました。

新婚夫婦の住まいはどうする？

賃貸でも分譲でも、新婚での住まい探しは、まず予算を決めておくことが大切です。

すぐに子どもを考えている場合には、1人の収入でも無理なく支払える程度に住居費用を抑えることが望ましいです。

賃貸物件では、入居人数に制限がある場合もあるため、子どもと暮らせる物件か確認しておきましょう。

夫婦のどちらかがシフト制や夜勤を伴う場合、寝室を別にする方が暮らしやすいかもしれません。

予算とライフスタイルに合った新居探しをしましょう。

新婚当初は、特に20代での結婚では、仕事やライフスタイルが定まっていないことが少なくありません。

新居を賃貸にすると、転職や子どもの誕生など、ライフステージの変化に合わせて、暮らしやすい住まいへ手軽に住み替えやすいことがメリットです。

設備が壊れた際には、オーナーの費用負担で交換となり、外装などのメンテナンス費用も掛かりません。

一方、原状回復義務の問題から、壁に穴を開けたり、収納を増やすために壁に棚を設置したり、自由に室内をアレンジできないことがデメリットに挙げられます。

ただし、数は限られますが、原状回復義務のないDIY可能物件もあります。

賃貸住宅に住み続けた場合、老後も住居費用の負担が大きいことも難点です。

新婚の際に新居を購入すると、住宅ローンの借入期間を長くとりやすいため、返済がしやすいことがメリットです。

住宅ローンの支払いはあっても、住まいを資産として捉え、資産を築いていくことができます。

マイホームを購入すると頭金や諸経費などの初期費用は掛かりますが、老後の住居費の負担を抑えることもできますからね。

新居を購入することで、自分たちの住まいとしての愛着が湧きやすく、落ち着いた暮らしもしやすいでしょう。

新婚当初は子どもの人数が定まらないため、将来的に家族に合った大きさの住まいにならず、いずれ住み替えをする可能性があります。

また、お互いのライフスタイルがわからない状況で住まいを購入すると、生活時間帯の違いなどから、暮らしにくさを感じることも……

終の棲家のつもりで購入した住まいでも、転職や転勤という理由を含めて、手放さざるを得ないケースがあることもデメリット💦

新婚当初はお互いのライフスタイルで知らない部分があったり、子どもの人数や将来の仕事といった不確定要素も多いです。

同じ広さの住まいでも、リビングを広くとって家族や友人とにぎやかに過ごす生活を好む人もいれば、ワークスペースを確保することを優先したい人もいます。

まずは、新婚当初は賃貸で暮らし、頭金を用意してから、生活に合った間取りの住まいを購入することも検討してみましょう。

結婚当初は仲の良い夫婦でも、長い年月を一緒に過ごす中で、考え方やライフスタイルの違いから離婚を選択するケースもあります。

離婚をするとき、持ち家の場合はマイホームをどうするかが問題になります。

夫婦の共有名義の場合、双方の同意がなければ売却できません。

住宅ローンを借り入れ夫の単独名義で購入し、妻が住み続ける場合には、一括返済や妻名義への借り換えが選択肢になります。

しかし、妻の収入が少ないとローンの抵当権を設定している金融機関の同意を得にくく、夫名義のまま妻が住むという不安定な状況になることが考えられます。

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